日米防衛指針―（憲法9条違反で使い物にならない）「世界の自衛隊」ですか

 

twitter.com

 

twitter.com

 

日米防衛指針―「世界の自衛隊」ですか　
2015年04月10日（金）朝日新聞社説1　
http://t.asahi.com/6k6
http://bit.ly/1CCgPAH

 

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆01
一般に、日本の公務員・報道人は、
1)無神経・無思考に、あるいは傲慢不遜に、妄想全開で誤訳やりたい放題、
2)自分たちの眼前にある誤訳を自ら修正する程度の語学力・誠実さ・勇気は全くない
という低能亡国奴ばっかりなので、

日本国民の有志が彼らが蔓延させ続けている誤訳と彼らの存在そのものを常に嘲笑し続けていなければならないというただでさえ深刻な事態が、最近、ますます亡国的に深刻化してしまっている。

【 Renewable Energy 】
＝再装可能エネルギー＝契約再装可能エネルギー
＝再装エネルギー＝契約再装エネルギー
＝再エネルギー＝再契約エネルギー
＝再エネ＝再契約エネ
＝Erneuerbare Energien（独）
＝刷新可能エネルギー＝契約刷新可能エネルギー
＝刷新エネルギー＝契約刷新エネルギー
＝刷エネ（）

【 Renewable の実際の使われ方】
Renewables　再装電気　再エネ
Renewable energy　再装可能エネルギー 再エネ 再装電気
Renewable energy sources　再装可能エネルギー源　再エネ源　再装電気源
Renewable energy resources　再装可能エネルギー資源　再エネ資源　再装電気資源
Renewable electricity　再装電気
Renewable electricity sources　再装電気源
Renewable heat　再装可能熱　再装熱
Renewable village　再装電気村　再エネ電気村
Renewable state　再装電気州　再エネ州

※1
勿論、「再生可能エネルギー」「再生エネルギー」「再生エネ」・・は、物理学の基本常識（エネルギー保存則）すら全く知らない極めて無知かつ極めて傲慢不遜な輩どもによる、低能サイコパスぶり丸出しの、極めて侮辱罪的かつ本質的な世紀の大誤訳である。


☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆02

【 Feed-in Tariff 】
＝再エネ安定供給料金

※2
勿論、「固定価格買い取り制度」は日本の原子力防衛利権村（経済産業省、電事連、電力総連等）による（日本の再エネ大国化潰しのための？）極めて悪質な誤訳である。

 

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆03
【 Hydrogen fuel cell, ▼ Fuel cell 】
＝水素燃料素子

【 Hydrogen fuel cell vehicle, Hydorogen vehicle, ▼ Fuel cell vehicle 】
＝水素燃料素子自動車、水素自動車

※3
勿論、英語の"cell"は、この場合、"battery（電池）"を全く意味していない。"fuel cell"は「燃料タンク」のような意味合いでしか使われていない。言葉として遙かに重要なことは、何の燃料素子（"fuel cell 燃料タンク"）なのか、であることは言うまでもない。「燃料電池」「燃料電池自動車」「宇宙電池」・・は、余りにも間抜け過ぎる極めて本質的な大誤訳である。

英語では当初から(1960年代のアポロ時代から）
"Hydrogen fuel cell" = "Fuel cell"
である、例えば、以下のようになる。

"Fuel Cell Use in the Space Shuttle"
＝ "Hydrogen Fuel Cell Use in the Space Shuttle"
＝「スペースシャトルにおける水素燃料素子の利用」

 

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆04
【 Solar photovoltaic cell, Photovoltaic cell, Solar cell 】
＝光電素子

※4
「太陽光光電素子」と長ったらしく言っても間違いではないが、"Photovoltaic cell（光電素子）"以外の言い方は本質的に全て "Photovoltaic cell（光電素子）" の別表現に過ぎないので、日本語的には中核部分の「光電素子」を必ず訳出しておくべきであると思われる。そして、日本語的には、それで必要十分と思われる。

「太陽電池」なる誤訳は、（「太陽光」ではなく）「太陽」と（「素子」ではなく）「電池」とをくっつけてしまっている、余りにもあり得ない極めて本質的な二重の大誤訳である。

 

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆05

大誤訳「宇宙電池」に相当する英単語／英熟語は存在していない。存在し得る道理も全くない。

にも拘わらず、「宇宙電池」なる妄想語を使っている日本人は、「宇宙」でたまたま使われる「水素燃料素子」あるいは「光電素子」の一方あるいは両方を指しているつもりなのであろう。

「宇宙」と「電池」を意味不明にくっつけた、二重の本質的な大誤訳である上に、具体的には何を指しているのか全く分からない、という低能妄想患者しか到底使えないような妄想語である。処置なしである。


以上、
「再生可能エネルギー」「再生エネルギー」「再生エネ」
「固定価格買い取り制度」
「燃料電池」
「太陽電池」
「宇宙電池」
・・
のような、余りにもあり得ない本質的な大誤訳は、物理学・物理学者・物理学が得意な（だった）理系人間および再エネ関係の全てを根底から全く不当に侮辱し続けており、かつ、日本をもはや技術立国・経済大国・再エネ大国たり得ないように全く不当に妨害し続けてしまっている超ウルトラ反社会的な亡国的詐欺語であることが自明である。

よって、これらの大誤訳を使用している低能亡国奴どもは全員、特に偽公務員ども・偽報道人どもは一族全員、兆死（万死の万死の万死）に値する超ウルトラ亡国大罪を犯し続けている最悪の部類のゴミクズであるということを明確に断言しておいてやらざるを得ない。

 

 

日本の公務員・報道人による誤訳はその他枚挙にいとまがない。しかも、そのほとんどが厚顔無恥にも修正されないままと来ている。例えば、以下。

 

 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆06

【 right of collective self-defense 】
＝参集的自衛権

参集的自衛権（collective自衛権）の行使は、参集要請とそれに対する参集応諾（collect要請とそれに対するcollect応諾）とから成り立っている。

この基本は、世界司法裁判所（ICJ）によるニカラグア裁判などなくても、英語表現から全く自明である（勝手に他国の戦争に参戦したら、collect要請も、collect応諾も、"collective"と表現している要素が全てなくなってしまい、しかも、ただの侵略戦争になってしまうからである）。

問題の本質的な大誤訳「集団的自衛権」には、collect要請、それに対するcollect応諾といった、collective的な本質を全く訳出できていないという大欠陥があるということが明らかである。

抑（そもそ）も「集団」的自衛権と言い得る場合は、その「集団」があらかじめ存在している場合のみである。

"right of collective self-defense 参集的自衛権"を行使する場合は、防衛に必要な「集団」がまだ存在していないと判断しているからこそ、「国権の発動」としてcollective自衛権行使を開始してcollect要請（参集要請）するのであり、その後、それに対して他国が「国権の発動」としてcollect応諾（参集応諾）することによって初めて実戦的なcollective自衛権（参集的自衛権）行使が展開され始めるのである。

しかも、その他国軍がどこにcollect（参集）するかは時々の事情次第であるので、必ずしも自国軍と他国軍とが一つの「集団」となるとは全く限らない。

以上より、"right of collective self-defense 参集的自衛権"は英語的にも実態的にも全く「集団的自衛権」ではないのである。

 

 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆07

【 right of unit self-defense 】
＝集団的自衛権

「集団的自衛権」と表現せざるを得ない"right of unit self-defense"というものが古来、"right of collective self-defense 参集的自衛権"とは全く別個に存在している。

元来、英語で"right of individual self-defense"と言えば、一国家の「個別的自衛権」というよりは断然「個人的自衛権」のことである。即ち、日本語で言う個人の正当防衛権のことである。

ところが、正当防衛権には以下の日本国の刑法36条を見ても分かるように、個人版（individual自衛権）と集団版（unit自衛権）とがあり、特に軍隊のような集団は自力で自分たち自身を自衛しなければならない必要性があることが自明であるために、特に"right of unit self-defense"と表現されている。

（正当防衛）
第36条　急迫不正の侵害に対して、自己又は他人の権利を防衛するため、やむを得ずにした行為は、罰しない。
２　防衛の程度を超えた行為は、情状により、その刑を減軽し、又は免除することができる。

unit自衛権の"unit"とは、一国の一部隊であろうが、二国による"joint unit"であろうが、多国籍の"multinational unit"であろうが、一つの共同任務のための一つの組み合わせでありさえすれば、どんな場合にも当て嵌まる単位的集団のことである。人数や出身国数を問わない。この"unit"が、現場判断での自然権的な"unit（集団）"の正当防衛権（unit自衛権）の単位となる。

日本語でこの"unit"と似たような機能を持つ言葉として、例えば「地方公共団体」がある。どんなに人口が多くても、どんなに人口が少なくても、一つの地方公共団体は一つの地方公共団体である。その下にどんなに細かく地方公共団体があっても、その上にどんなに大きな地方公共団体があっても、その地方公共団体レベルで一つのまとまりになっていると言える限り、どんな地方公共団体であろうとも同じ「地方公共団体」という言葉で表現できるというのと似ている。

この、古代から存在している、現場判断での自然権的な"right of unit self-defense 集団的自衛権"と、

UN憲章51条によって初めて世界的に公認された、複数の国家間での国権の発動による"right of collective self-defense 参集的自衛権"とが、

後者の本質的な大誤訳により、同じ「集団的自衛権」という言葉で混同表現されてしまっているために、日本語で「集団的自衛権」に関する正確な議論をすることが全く不当に困難とされてしまっている。

1947年～1956年頃の日本の亡国公務員どもが、"right of collective self-defense 参集的自衛権"を、「集団的自衛権」などと英語の意味もその実態も考えずに低能妄想患者的に大誤訳してしまい、その低能妄想患者的な大誤訳をそれ以後の偽公務員・偽報道人どもが全く無思考に蔓延させ続けてしまったがために、まさに亡国の大誤訳となってしまっているのである。

しかも、2014年07月01日の閣議決定や、2015年の武力行使2法案（全部で11本の戦争法案）の審議に至っても、日本の偽公務員（含議員）ども・偽報道人どもは、この世紀の大誤訳すら全く訂正しようとしていないという体たらくぶりである。

兆死に値する亡国の税金泥棒ども、兆死に値する亡国の給料泥棒どもとしか、もはや言い様がない。

勿論、"right of collective self-defense"の本質的な大誤訳である「集団的自衛権」のほうは一刻も早く廃止され、かつ、「参集的自衛権」（あたり）に早急に置き換えられなければならない。

 

なお、「参集的自衛権」は単に「参集」するだけでなく「加勢的自衛権」と言い得る場合が多いであろうし、そのほうが意味が分かりやすいのではあるが、"collect"と"help""support"等を区別しなければならない翻訳上の誠実さ・必要性や、参集して実際には何もやらない場合、参集してやりたいことだけを勝手にやって実質的には全く何も加勢しない場合も政治判断等により大いにあり得るので、「加勢的自衛権」とまで訳出してしまうのは過剰翻訳、つまり、一種の誤訳として却下している。

 

 ☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆08

【 international ～ 】

日本人の多くが、全く無思考・無神経に「国際～」という極めて本質的な大誤訳の罠に自ら陥り続けてしまっている。

極めて多くの日本人の世界認識が、歪みに歪み、ズレ切ってしまっている元凶がこの本質的な大誤訳「国際～」である。そう断罪して何ら差し支えない。世界認識が歪みに歪み、ズレ切っていない限り、とても使えないような、極めて本質的な大誤訳だからである。

例えば、「際」は「土俵際」「瀬戸際」「窓際」の「際」である。よって、「国際」は「日本国の土俵際」「日本国の瀬戸際」「日本国の窓際」を主たる意味として含まざるを得ない。

つまり、「国際～」は『日本国民とは最も離れたところの、ギリギリのところの、どうでもいいようなところの』という意味にならざるを得ない。鎖国的排他主義や不誠実で臆病な島国根性や反社会的自己中心性を無理やり正当化しようとしているかのような、余りにもあり得ない大誤訳なのである。

ウィキには、以下のようにある。

■引用開始

「国際法」という言葉は、1873年に箕作麟祥（みつくり りんしょう）が「International Law」の訳語として考え出し、1881年の東京大学学科改正により正式採用されたものである。

それ以前の幕末当時には、タウンゼント・ハリスが初代駐日公使となり、日米修好通商条約締結を求めた際に国際法は「万国普通之法」と訳されている。

その後隣国清朝でヘンリー・ホイートンの Elements of International Law が『万国公法』と訳されるとそれが国境を越えて流布し、以後しばらく中国や日本では「万国公法」という訳語が「International Law」の訳語として使用された。また、他にも「列国交際法」、「宇内の公法」とも呼ばれていた。

引用終了■

「International Law」の訳語としては、「国際法」よりは「万国公法」のほうが本質を誠実に訳出している言葉であることは明らかである。「万国公法」という名訳にどれほど志士たちが鼓舞され、秘密留学すら渇望したことであろうか。「万国公法」という名訳の故に明治維新という奇跡が日本で起こったとさえ言える。

にも拘わらず、逆恨み甚だしい、旧幕側の箕作麟祥（みつくり りんしょう）と旧幕の臭い濃厚な東京大学とが、日本国民の多くを鎖国的排他主義や不誠実で臆病な島国根性や反世界的自己中心性の罠に陥らせ続ける亡国工作を延々とやり続けているということにならざるを得ない。

「国際法」を未だに「万国公法」レベルに改訳し直していないという事実からは、【東京大学はじめ日本の文系学者らは『自分たちが兆死（万死の万死の万死）に値する大罪を犯し続けている』という自覚すらない低能亡国奴ばっかりである】という結論とならざるを得ない。

以下に、"international ～"の適訳と思われるものを列挙しておく（勿論、もっと本質的に正確な適訳や造語が存在し得ることを否定しているわけではない）。


【001】
★ international community = 世界、世界共同体、万民共同体、万国共同体　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際社会」

◇注001
現行の世界そのものが一つの「社会」であるかのように低能妄想できるということ自体が、単なる島国根性ではとても説明の付かない、救い難い病人であるという証拠である。

世界は、未だにUN常任安保理国同士の戦争もあり得るほどに、一つの社会では決してない。

但し、同じ地球上に乗っかっているという意味で、どんなに戦争し合っていても、どんなに敵視し合っていても、「世界共同体」「万民共同体」「万国共同体」であるという事実には全く変わりがない。

つまり、世界政府は未だ存在しておらず、「世界社会」「万民社会」「万国社会」と表現できるような実態はないが、同じ地球上に存在している者同士という制約のために嫌でも「世界共同体」「万民共同体」「万国共同体」の一員であるということである。

言葉のこんな本質的初歩的な差すら区別できていない者たち（特に日本の似而非学者・偽公務員・偽報道人）が反社会的かつ反世界的な救い難い低能亡国奴であることは自明過ぎるほど自明である。

本質的な大誤訳「国際社会」を妄想患者的に使い続けている日本の偽公務員・偽報道人・偽文系学者どもは、この点に関して、『例えばIS「イスラム国」の連中より自分らのほうが世界認識がズレ過ぎている救いようのない超ウルトラドアフォなんです』とわざわざ天下に自己証明し続けてくれているのである。


【002】
★ international law = 万民法、万民公法、世界法、世界万民法、世界万民公法。　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際法」

【003】
★ international order = 諸国民道理、万民道理、諸国民摂理、万民摂理、世界道理、世界摂理、世界体制。　｜　▼妄想的かつ島国根性的「世界秩序」（世界には秩序と言い得るほどのものはない）、▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際秩序」


【004】
★ international person = 諸国交遊人、諸国交流人、世界交遊人、世界交流人、世界人、諸国人。　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際人」


【005】
★ international public opinion = international opinion = 諸国世論、他国世論　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際世論」
★ world public opinion = world opinion = 世界世論、世界注目世論

この二つは、どちらも、自国のある事柄がある他国でどう受け止められているかを知りたくて、その他国でのただの国民世論を指して言っている場合が多い。

★ multinational public opinion = multinational opinion = 多国世論、多国民間相互世論、多国間世論

大誤訳「国際世論」はこの意味で使われていることが多いようであるが、 " multinational ～"のほうがより誠実でより正確な表現。


【006】
★ international relations = 諸国民間相互交流関係、諸国民関係、諸国関係、万民相互交流関係、万民関係、万国相互交流関係、万国関係、世界相互交流関係、世界関係。　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際関係」

◇注006
諸国民関係というよりは明確に諸国家間関係、諸政府間関係と限定的な意味である場合は、 " interstate relations " , " intergovernmental relations " と表現する。


【007】
★ International Bill of Human Rights = 万民人権規約、世界人権規約　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際人権規約」


【008】
★ International Covenant on Economic, Social and Cultural Rights = ICESCR = 経済的、社会的及び文化的権利に関する万民規約(社会権万民規約)　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約」


【009】
★ International Covenant on Civil and Political Rights = ICCPR = 市民的及び政治的権利に関する万民規約(自由権万民規約)　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「市民的及び政治的権利に関する国際規約」


【010】
★ League of Nations(諸国民の連盟) = LN = 諸国民連盟、諸国民連盟機関 = 略称「民連」　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際連盟」
★ International Labour Organization = ILO = 万民労働機関　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際労働機関」

◇注010a
ILO は、1919年06月28日署名、1920年01月10日発効のヴェルサイユ条約によって、安全保障組織の LN と同時に、世界の労働者全員のために発足した組織。
LN のほうは、仮想敵を想定しての、信用と行動が第一の、分け隔て大有りの安全保障組織であるため、 " international " は付かない。付けられない。

この大誤訳「国際連盟」は、本質が全く見えていない論外中の論外の亡国公務員どもによる世紀の大誤訳である。また同時に、この世紀の大誤訳「国際連盟」を追認し続けている学者・マスコミ人たちも、論外中の論外の亡国学者・亡国マスゴミ人どもに過ぎない。

◇注010b
日本国が LN の常任理事国であったにも拘わらず、日本人が「国連(国が連なってます）」という傍観者的な略称を使っていたこと自体に驚く。
余りにも愚鈍過ぎて、余りにも無自覚過ぎて、落胆せざるを得ない。

「民連(諸国民を連ねて自ら積極的に世界を良くしていきます）」
という有意義な略称を今からでも選択すべき。よっぽどの低脳亡国奴でない限り。


【011】
★ United Nations(連結された諸国民) = UN = 連帯諸国民、連帯諸国民機関 = 略称「連民」　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際連合」

◇注011
UN も、LN 同様、仮想敵を想定しての、信用と行動が第一の、分け隔て大有りの安全保障組織であるため、 " international " は付かない。付けられない。この大誤訳「国際連合」も、物事の本質が全く見えていない論外中の論外の亡国公務員どもによる世紀の大誤訳。

しかも、この大誤訳「国際連合」には、極めて恥ずかしい歴史修正主義が露骨に含まれてしまっている。

Wikipedia の interwiki link で誰でも簡単に知ることができるので、米国人はおろか、支那人・朝鮮人・ロシア人も、日本人全体のこの恥ずかしい恥ずかしい歴史改竄主義の証拠をとっくの昔に発見しているはず。大至急、日本国民全体として、「国際連合」「国連」という語を潔く死語とすべきである。

一応説明しておくと、日本は、
1941年12月07日（日）、米国をわざわざ日曜の休日に奇襲攻撃して自ら戦争を開始し、
1942年06月07日（日）のミッドウェー海戦大敗北以降も、全く有害無益に " United Nations(UN 連帯諸国民。1945年01月01日(木)以降の"the allies 連合国"の正式名称) "と戦い続け、
1945年08月06日（月）、 UN 米国に広島に原爆を投下され、
1945年08月09日（木）、 UN 米国に長崎に原爆を落とされ、かつ、 UN ソ連に参戦され、
1945年08月14日（火）、 " United Nations(UN 連帯諸国民) " に無条件降伏を連絡せざるを得なくなり、
1945年09月02日（日）、ミズーリ号上で､無条件降伏の契約文書を交わし、
1952年04月28日（月）まで " United Nations( UN 、連帯諸国民) " に占領統治され続けていたというのに、
1956年12月18日（火）、その当の相手の安全保障組織 " United Nations( UN 、連帯諸国民、連帯諸国民機関) " に自ら要望して参加させていただいたにも拘わらず、
この一連の事実すら全く認めたくないかのように

 " the allies = United Nations =  UN
= 連合国 = 連帯諸国民 = 連帯諸国民機関 = 連民 "

というまともな日本語訳を亡国公務員（含議員）ども・亡国学者どもが勝手に拒否し、

「国際連合」「国連」という歴史改竄主義込みの新規の大誤訳を突如登場させてしまい（国会では吉田茂が1947年07月03日に初めて使う）、

「国際連盟」「国連」に続く世紀の大誤訳であるにも拘わらず、
いまだに昭和戦前同様の亡国公務員・亡国学者・亡国マスゴミ人どもが
この、「国際連合」「国連」という歴史改竄主義込みの大誤訳によって
歴史改竄主義を日本国民全体に洗脳し続けようとしているという有様である。

まともな公務員・まともなマスコミ人・まともな学者なら、
即刻、「国際連合」「国連」という歴史修正主義込みの大誤訳を潔く死語と断定し、

 " the allies = United Nations =  UN
= 連合国 = 連帯諸国民 = 連帯諸国民機関 = 連民 "

をこそ日本国民全体に､大至急、定着させなければならないことは瞬時に理解できるはずである。

日本語の歴史関係の書籍は全て大改訂が必要不可欠である。


【012】
★ International Monetary Fund = IMF = （諸国間相互通貨基金→）万国通貨基金、世界通貨基金　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際通貨基金」
★ International Bank for Reconstruction and Development = IBRD = 万国復興開発銀行、世界復興開発銀行　｜　▼意味不明かつ論外の大誤訳「国際復興開発銀行」

◇注012
本来は、「万国」で区別するか、「世界」で揃えるか、を考えるべきところであるが、

World Bank = 世界銀行

という親分格が既に存在しているので、
英語のほうがわざわざ " world " , " international " と表現を変えてそれぞれの組織を区別している以上、
日本語のほうでも「世界」、「万国」と素直に表現を変えておくべきである。